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TechCrunch Japanではこれまでにも副業系サービスやRPAサービスをまとめたカオスマップを紹介してきたが、今回も新しいカオスマップが誕生したので紹介しておこう。国内キャッシュレス決済の現状をまとめた「国内キャッシュレス決済カオスマップ（2019年1月版）」だ。
このカオスマップを作成したのは、スマホ経費精算アプリ「Staple」などを手がけるクラウドキャスト代表取締役の星川高志氏。2018年12月31日にmedium上でこのカオスマップを公開した。星川氏は、国内のキャッシュレス決済サービスをクレジットやプリペイドなどの「カード」、ICカードなどを含む「電子マネー」、QRを使用する「QRコード決済」の3つに分類。それぞれの勢力図をカオスマップとしてまとめた。
電子マネーやクレジットの分類にはあまり目新しさは見受けられないものの、クレジットカードなどを通してサービス内のウォレットにお金をためておき、あとで支払う「プリペイド」の領域にはLINE、Kyash、Stapleなどのプレイヤーが参入している。
一方で、QRコード決済に分類されるサービスはここ数年で急増した。IT系企業が独自に運営する「楽天ペイ」、「LINE Pay」などのサービスの他にも、通信キャリアが絡む「PayPay」や「d払い」、銀行系が運営するサービスもあり、群雄割拠の様相となっている。これら国内勢同士の争いだけでなく、すでに本国では圧倒的な地位を築く中国系の「Alipay」や「WeChat Pay」とどのように戦っていくかが2019年以降の注目ポイントとなりそうだ。
（上文TechCrunch Japan記事文面）

国内のキャッシュレス決済サービスが進みはじめていますが、グルーピングや機能別がごちゃごちゃしてわからなくなってきていました。このマップわかりやすかったので取り上げてみました。将来の給与振り込み先が銀行でなくなることも充分ありえすですね。